平成２６年１１月３０日（日）１３時〜１６時、彩の国すこやかプラザ２階セミナーホールにおいて埼玉県摂食嚥下研究会　第９回症例検討会が開催された。医師・歯科医師をはじめ看護師、歯科衛生士、言語聴覚士、管理栄養士や介護施設職員等１０９名が参加した。
今回の症例検討は、前回講演会の参加者から寄せられた質問のうち３つの演題について症例検討が行われた。
まず演題１として、大生病院リハビリテーション科の藤井勇次郎言語聴覚士から「経口摂取の導入を目指した短期入院の試み」という演題で症例発表が行われた。その内容は、現在、在宅で栄養を胃瘻から摂取されている方は多いが、経口摂取の導入には難渋することが多い。その理由として、�@誤嚥・窒息のリスクが高い�A全身状態の管理が困難�B経口摂取に際しての家族の不安、の３点がある。
経口摂取導入のため、今回取り上げた症例では大生水野クリニック耳鼻咽喉科の音声・嚥下外来に受診し、嚥下機能評価を実施。そこで経口摂取可能と判断され、地域連携室を通じて大生病院へ経口摂取導入のための短期入院。入院中には食事としての経口摂取を実施し、食事形態や介助方法の家族指導を行い、数週間で自宅退院となった。
入院期間を短縮できることは御本人・御家族の負担が軽減され、また地域包括ケア病棟にも望ましい入院形態となる。
今回の症例では入院前に通院にて言語聴覚士による摂食嚥下リハビリテーションと、歯科での舌接触補助床を作成されたことが嚥下機能向上に効果的であった。
続いて、コメンテーターとして大生水野クリニック　大前由紀雄先生より、本症例のポイントとして、�@　嚥下機能の簡易検査や嚥下内視鏡検査・嚥下造影検査などの機能評価を外来での通院ベースで実施
�A　１回／週ペースで言語聴覚士による嚥下姿勢や嚥下導入食・調整食の指導、機能改善を企図した訓練法を実施
�B　外来に定期的に受診することで介護者との関係が構築でき、さらに、１回／週で在宅から医療機関に移動する機会が身体機能の向上にも寄与
�C　外来ベースで舌接触補助床を作製
経口摂取への準備を在宅と通院で整えた上で病院での短期入院を実施し、リスク管理、能力評価、教育指導を実践し確認することで、胃瘻から経口２食へステップアップが安全に確立できた点にある。
胃瘻からの離脱には、医療従事者だけでなく本人や介護者の「覚悟と勇気」が必要である。このためには、的確な機能評価と能力評価、リスク管理と摂食法・食形態の習熟が裏付けとなる。医学的な根拠に基づいて実践される摂食嚥下障害に対する短期入院は、経口摂取の導入と確立を目指した教育入院として位置づけられる。また、クリニカルパスを導入することで、情報が共有でき入院の目的と経過が明らかになり、入院に伴う煩雑な事務的な処理を軽減できる効果も期待できる。
今回の藤井先生の症例呈示は、胃瘻の管理や経口摂取のレベルアップをはかる上で、今後の摂食嚥下障害への取り組みのシステムを構築して行く試みの一つである。
次に演題２として、埼玉県立小児医療センターの言語聴覚士　吉浦　詠子先生より「特別支援学校から見えてくるもの―食事支援の対応と課題」という演題で発表された。
その内容は、特別支援学校(知的)に通うお子さんは、障害の特性だけでなく、家庭環境や就学前療育の状況も様々である。入学・転入した時点では、自食の構えも儘ならなかったり、著しい偏食がみられるお子さんもいるが、お子さん自身の環境適応力と、担任の先生方の熱心な食事指導で、徐々に改善がみられることがほとんどだ。一方、自食できているお子さんの中にも、周囲の大人の関わり方次第でもう少し上手な食べ方ができるようになるのではないか、と思われるケースも少なくない。
今回は、お子さん方の食事や歯磨きの様子だけでなく、施設の広さや教員配置などの制約がある中で新たな取り組みが始まっていることを報告された。また、手作りのブローイング教材もご紹介された。
食事は、心身の発達を支えると同時に、楽しいコミュニケーションのきっかけの一つでもある。お子さん方が、安全に、より豊かな食事経験を積み重ねていけるよう、今後もより良い連携を図っていきたいとのことであった。
このことに対するコメンテーターとして、埼玉県社会福祉事業団埼玉県立嵐山郷　医療部医幹　内田淳先生より「私は埼玉県立嵐山郷という知的障害者施設で診療を行っている。この知的障害者施設においても摂食嚥下という問題は、対象者の高齢化とともに非常に問題視されてきている。摂食嚥下障害は成人となって固定化し、窒息、誤嚥、習癖（嚥下癖）等から問題となってくることが多い。今回の講演の特別支援学校における症例のように、早い段階、すなわち低年齢における発達、学習の段階から介入（介助）すれば良いと感じている。対応と課題や、その問題点がどこにあるかを明確にして、関係者が情報を共有して摂食嚥下の専門的な立場からのアドバイスも必要と考える。」とのコメントがあった。
演題３として「（１）嚥下圧（口腔内圧）の低下している方の訓練について」という演題で、水戸医療センター　神経内科　言語聴覚士の磯野　敦先生より発表があった。
その内容は、維持期の患者は、在宅で生活している人が多い。しかし、コミュニケーションが困難な方、全身の運動機能低下、関節拘縮、指示入力が困難な方に何を支援できるか。また、評価・訓練の考え方を大切にし、臨床に臨むことが必要だとの認識を持ち、訓練法の一部として嚥下にかかわる筋の役割と運動について話された。筋の触察、アプローチ方法を検討することの重要性やトレーニング実施前と後の効果を客観的評価が重要であると話された。実際の訓練実施の際にはリスク管理はもちろんのこと、多職種の専門の先生方の指示を仰ぎ、環境調整を含め安全に行い摂食嚥下訓練の可能性探り根拠を持って対応することの重要性を話された。嚥下に関与する筋の触察とトレーニング、刺激入力の重要性を再確認して頂きたくこのスライドを掲載する。（右図）
このことに対するコメンテーターとして本研究会の大渡専務理事より、口腔内圧の低下は次の３つが主たる原因で、また、その解決策について話された。

1. 口唇の力が弱ることによる口唇閉鎖の困難さ
   加齢、体力の減少に伴い、口唇の力が落ちることにより、口唇閉鎖が困難になる。口唇閉鎖ができない場合のリハビリとして、「イー」と発声させて口唇を横に引く運動、「ウー」と発声させて口唇を突出させる運動を行なう。次に頬を膨らませる、へこませる運動を行なう。また、器具（ラビリントレーナー）を使う方法がある。入れ歯を装着することにより口唇の力が高まり、口腔内圧が高まる。下顎の顎堤のない無歯顎の時は入れ歯が難しいので、嚥下補助床を用いると成功率が高い。
2. 舌運動、舌圧の低下により食物の送り込みができない。
   脳梗塞等の後遺症により舌の動きが悪くなり、話すことうまくいかない、食物がのどに送れないことがある。この場合、舌接触補助床（ＰＡＰ）が有効である。
   症の厚みをその人に会ったものを製作するにはＤ−ソフトなどの軟性裏装剤を使い、舌の動きに合わせることができる。また舌運動、舌のタッピングを行うことが大切である。
3. 鼻咽腔閉鎖不全

脳梗塞後遺症等による鼻咽腔不全があり、誤嚥性肺炎を発症。特徴として呼気の漏れ（開鼻音）がある。間接訓練として、アイスマッサージ、ブローイング訓練、舌前方保持嚥下訓練を行う。軟口蓋拳上装置（ＰＬＰ）を用いると効果がある。無歯顎の場合、阪大式のＰＬＰを用い、少しずつ床を伸ばすとその人に合ったＰＬＰができる。
続いて磯野先生よりもう一つの発表として「（２）茨城県で行われている多職種連携」という演題でお話があった。HIMARC　(Hitachi　Medical&Rehabili&Care)という勉強会があり、多くの職種間で連携を行っているとの報告があった。
そのコメンテーターとして、埼玉県摂食嚥下研究会理事の中里先生より「本講演は言語聴覚士が主体となり歯科医師会を始めとした地域での医療連携を発表されていたが、連携は4輪駆動車に例えられる。越谷市では数年前から「医療と介護の連携の会」が運営されて歯科医師会も参加している。越谷市高齢介護課では、地域包括推進会議を立ち上げ来年度から中核市として保健所開設も控えて、地域包括システムの構築に努力している。会議は医師会・歯科医師会・薬剤師会・訪問看護ST・ケアマネジャー・特養・老健・居宅介護事業所・病院関係者、地域包括支援センターなどが参加している、ぜひここにも言語聴覚士の参加を求めたい。」とのコメントがあった。

平成２６年７月２７日（日）１３時から、彩の国すこやかプラザ２階セミナーホールにおいて、埼玉県摂食嚥下研究会設立１０周年記念講演が開催された。当日の参加者は、１０５名が参加して大変熱心に受講した。参加職種は、医師、薬剤師、歯科医師、看護師、歯科衛生士、言語聴覚士、作業療法士、理学療法士、管理栄養士、栄養士、ケアマネ、介護職、その他であった。
今回の埼玉県摂食嚥下研究会設立１０周年記念講演は、当会設立の際に基調講演をしていただいた藤田保健衛生大学医学部リハビリテーション医学�T講座主任教授である才藤栄一先生にお願いした。今回の演題は、「摂食嚥下練習の考え方」で、才藤先生の科では２００８年から嚥下をCTで診るようになり嚥下CTの登場で嚥下リハが加速した。
才藤栄一先生によれば、日本摂食嚥下リハビリテーション学会も２０周年を迎え、やっと成人したところである。世界では摂食嚥下リハは８０年代前半に、日本では９０年代に、嚥下造影の登場とともに嚥下リハが始まった。これを歩行訓練と比較すると、歩行は古典課題で、歩行分析、歩行訓練があるのに対して、嚥下は新規課題で嚥下造影、嚥下訓練がある。そして、造影検査はその部分の構造や手技が分かって、対処法がはっきりしていれば安全に行えることをリハ科での２００症例の実績から解説された。
嚥下はエクササイズの対象で、嚥下運動は反射（反応）だが、変化させることが出来、面白い例としてビールの一気飲みの名人は食道入口部を持続的に開大させてビールを流し込む。またサーベルを喉元に突き刺す大道芸もレントゲン検査をしてみると食道入口部開大したままでいられることがわかる。新規的課題であった嚥下リハは今や重要な課題となりリハ科診療の大きな部分を占める。
リハ医学では４つの対応がある。それは、１）活動関連医療の包括的管理　２）活動機能構造連関（原理）　３）支援システム（周りを変える）　４）治療的学習である。
活動に依存して機能が変わる。すなわち実際に使う（例えば、強い筋収縮）ことで機能が増え（筋力増加）や構造が増える（筋肥大）。使えば増えるという現象をリハビリマジックという。
治療的学習はいろいろな学習活動を治療に持ち込むことであり、それは間接練習であったり直接練習であったりするが、練習の中核となる。運動学習の主たる変数は７つあり、転移性、動機付け、行動変化（フィードバック・量(頻度)・難易度）、保持／/応用である。転移性とは、どうすれば変わるか効果が出るかということで、似ているものに効果が出る。嚥下運動がどう似ているかを判断するには課題の同定を行う。その際大切な点として、１つ目はスキルの分類、２つ目は一般運動プログラム、３つ目が活動の冗長性である。嚥下様式には２つあり、液体嚥下と咀嚼嚥下に分けられる。
動機付け（内的）について説明すると、嚥下は本能で強く、歩行は本能ではなく、それほど強くない（欲求階段説）。
行動変化をもたらものはフィードバックと量（頻度）と難易度の３つであり、エクササイズはやる量に比例する。難易度の高いものはできるようにならない（難易度パラドクス）。難易度パラドクス克服のために２つの方法がある。
促通法とは、一時的に能力を上げることである。Tactile thermal stimulation（口蓋弓を凍らせた綿棒で刺激）によってRSSTが大幅に短縮した。
もう一つは課題調整法で、易しい課題をいくつか用意して、課題を乗り継ぎながら目標課題を達成する。
嚥下造影によって見えないものが見えるようになったが、その本質的な意味合いを突き詰めると実際の治療に役立つかどうかにつきあたる。治療に役立つものをみることを治療指向性という。活動計画PDCA　cycleのうちCheck に相当する。二つあって一つはKRでギリギリさ、もう一つはKPでコツとなる。例えばVFの意味でみると、KR：喉頭侵入や誤嚥、KP：体位と手技の効果である。
ギリギリさの発見と追求：例えばVFで水溶液では誤嚥し、ペーストでは誤嚥しない場合は、体幹後傾などを追加しながら水溶液を誤嚥のないようにギリギリさを追求できる。そして、やっとできる課題を繰り返すことでできるようになる。慢性期の喉頭挙上手術例でも数ヶ月の訓練で飲み込みができるようになった。
コツの発見と追求：嚥下しやすい体位と食性・食形態をCTやVFを使いながら観察し、コツをつかむ訓練をしていく。
まとめ：摂食嚥下リハビリテーションの歴史は比較的新しい。嚥下訓練の中核に運動学習がある。嚥下は嚥下を繰り返すことで最もよく練習できる。嚥下は改変／分解可能な課題である。摂食嚥下への動機付けは高い。難易度パラドクスを乗り超える工夫が大切になる。嚥下造影は、PDCAサイクルの２つのチェックとなる。ギリギリさとコツの発見が練習理解に役立つ。ギリギリさを創るには道具として、食物／椅子などが有用である。嚥下CTはコツを発見する新手法となりつつある。
このような内容の濃い講演で、できれば再度視聴したいと思う。
才藤栄一先生におかれましては、超ご多忙の中快く埼玉県摂食嚥下研究会設立10周年記念講演をお引き受け下さったことに会員一同深く感謝している。

埼玉県摂食嚥下研究会第１０回理事会及び総会は平成２６年７月２７日（日）午前１０時３０分より彩の国すこやかプラザ２階研修室で行われました。
総会では議長に中里理事が、副議長に出浦理事が選出され、金井会長の挨拶の後、平成２５年度の事業報告及び決算、平成２６年度の事業計画及び予算、役員の選任の計５議案が審議され、すべて提示した原案どおり可決された。役員の選出の件では埼玉県医師会の廣澤信作常任理事が理事に、大宮医師会の三谷雅人理事が理事に承認された。

平成２６年２月２３日（日）、埼玉県摂食嚥下研究会の第１９回講演会が開催され、医師・歯科医師をはじめ看護師、歯科衛生士、言語聴覚士、管理栄養士や介護施設職員等１１６名が参加し、会場は熱気に包まれた。はじめに、埼玉医科大学国際医療センター消化器外科　佐藤弘准教授より「がん治療における栄養管理あれこれ」と題し講演いただいた。続いて後半は、同センター頭頸部腫瘍科　中平光彦准教授より「頭頸部癌治療における嚥下障害の実際」と題し講演いただいた。会場外のホワイエでは２関連業者による口腔ケアグッズや嚥下食などの展示もおこなわれ、今回も大盛況のうちに閉会となった。

佐藤先生は、国立がんセンター中央病院外科レジデント、静岡県立静岡がんセンター食道外科医長を経て現在、埼玉医科大学国際医療センター上部消化管外科准教授である。永年がん治療に携わり、その中での栄養管理の重要性を身にしみて感じているとのことから、本日は｢がん治療における栄養管理あれこれ｣と題しての講演を行なっていただいた。
埼玉医科大学国際医療センターは、がん、心臓病、脳疾患に対する高度専門特殊医療や救命救急医療に特化した急性期大規模病院である。２００７年４月に開院して稼動病床数は７００床（ハイケア１００床）で、２５病棟あり、４６診療科、部門よりなる。平成２５年１２月現在、平均在院日数は２５．０日である。２００９年４月　NST稼動施設認定を受け、２０１１年２月　NST教育施設認定、２０１２年５月　NST加算算定を開始した。
まず、急性期病院であり、教育施設でもある大学病院におけるNST活動の現状と問題点を明らかにすることを目的に検討した。
対象と方法は、Ｈ２３年度とＨ２４年度（４月〜１２月）までのNST依頼症例を分析（依頼件数、依頼診療科、依頼理由）し、次いでNST活動について分析した。特にNST加算の算定の前後で変化があるかを検討した。NSTへの依頼方法は、各診療科の担当医師からの依頼と、スクリーニングで低栄養と判断された対象患者には、NSTから担当医師へ介入の可否をコンサルトする方法とした。Ｈ２４年度は、NST活動に対するを院内啓発活動を施行した。
Ｈ２３年度の結果は、新規依頼件数39件（3.3件/月）、月症例件数132件（11件/月）。依頼診療科は、消化器外科・内科33％、婦人科腫瘍科14％、救命科14％、心臓外科8％。依頼理由は、栄養状態の評価44％、食事内容の相談25％、経腸栄養の相談25％などであり、
Ｈ２４年度の結果は、新規依頼件数65件（7.2件/月）、月症例件数月症例件数216件（24件/月）。依頼診療科は、消化器外科・内科26％、救命科18％、心臓内科15％、婦人科腫瘍科7％など。依頼理由は、栄養状態の評価48％、食事内容の相談35％、輸液内容の相談23％などであった。
その結果、 NST加算の算定を契機に、介入患者は大きく増加し、NSTの業務量が急に増加した。急性期病院のため、重症例でも早期に転院となることが多いため、速やかなNST活動が必要である。以上の原因より週1回の回診では困難となり、2回に変更して対応した。時間の短縮のため、ベッドサイドで方針を相談することとした。依頼診療科が消化器系だけでなく、救命科、心臓内科が増加した。このことにより消化器系だけなく幅広い知識が必要となり、NSTメンバーのスキルアップが重要である。NST活動に要する業務量増加及び質的向上に対応する活動方法の確立が急務である、との結論を得た。
消化器内科領域における栄養管理として、消化器がんは栄養障害を高頻度に合併する。それは、抗がん剤の副作用（消化管出血、悪心嘔吐、食欲不振、下痢、味覚異常・口内炎）を含めたがんの症状（消化管狭窄/閉塞、がん悪液質）による。外来化学療法が一般化したため、栄養療法も外来で介入する必要がある。消化器がんは消化管狭窄/閉塞をきたし、｢消化管｣が使用できないことが多いので、経静脈栄養に頼らざるを得ない。｢中心静脈ポート｣の利用は在宅でも可能で、高カロリーを投与できる反面、細かい栄養療法が困難であり、ポート関連合併症の危険もある。
胸部食道癌（胃がんの１/５）手術のERAS （Enhanced Recovery After Surgery　＊Fast-Track Surgeryとほぼ同義）とは、「早期離床、早期経口摂取を積極的に行い、“これらの結果として”あるいは“これらを実現させるために”合併症率を低下させ、その結果、術後在院日数を短縮させる体系的なプログラム」。すなわち、「（早く元気にするための）工夫のパッケージ」である。そのためには、多職種連携（外科医　麻酔科医　看護師　薬剤師　管理栄養士　リハビリ科・・・）が必要である。
当院の食道外科におけるERASの取り組みに対して、胸部食道癌に対する一期的な右開胸開腹食道切除胃管再建手術が施行された80例(平均年齢64±8歳)を対象に、・A群：中心静脈栄養での栄養管理と術後第2病日から歩行開始を目標とした群（n:40）・B群：術後第1病日から経腸栄養を開始し，術後第3病日に1日量で960kcalまで増量し，術後第1病日から歩行開始を目標とした群(n:40) について、離床の目標の達成率、術後入院期間、体重の変化、アルブミン値の変化について比較検討を行なった。
その結果、B群の方が体重減少率が少なく、入院期間が短い。すなわち、早期経腸栄養と早期離床により、速やかに手術侵襲から回復していると考えられる。
胸部食道癌の周術期管理の術前の考え方は、適切な栄養評価・管理、栄養剤の活用、Immunonutrition（免疫増強栄養法）、下剤の廃止、食事制限の廃止（術前日もできるだけ通常の食事）、経口補水液の活用による脱水防止で、術後の考え方は、早期経腸栄養、早期離床である。早期経口摂取開始基準は、反回神経麻痺を認めない、縫合不全が疑われない、全身状態が良好、理解力がある、等である。うまく行かない場合は、より重点的に、嚥下リハ、肺理学療法、口腔ケアを行なう。
ERASのまとめとして、大腸癌手術でよく研究されているERASの概念の多くは、高度侵襲手術である胸部食道癌手術や膵頭十二指腸切除においても適用や応用可能である。退院後の生活を含めた長期的な視点での検討も必要である。（積極的な在宅での経管栄養が、体重の維持や運動能力の改善に寄与するかなど）また従来の概念と比べ、経口摂取は、より早期に開始が可能である。そして周術期の水分管理、糖負荷、疼痛など、術中の取り組みも重要である。ERASを“鵜呑み”にすることなく、患者の病態ごとの把握を十分して、取り組むことが重要である。ERASは有用にも有害にもなりうる。
終末期医療と栄養管理については、終末期がん患者の栄養管理には３つの柱がある。１）栄養障害の見極め。（不可逆的悪液質or飢餓）２）心理面を考慮した栄養サポート。３）家族ケア。である。１）として、終末期がん患者の体重減少には、治療関連の摂食不良、環境による摂食不良、心理的な摂食不良があり、これ等からの飢餓状態は可逆的であり、飢餓を見逃さない取り組みが大切である。なお、がん進行に伴う悪液質は不可逆的である。２）として、不完全で非日常的な食行動に「選択」、「香り」を加え、少しでも「日常」へ近づける努力をする。３）として、�@「食べる」は家族に支えられていることに患者も医療者も改めて気がつく。→患者~家族~医療者の信頼関係の再構築　�A食事に焦点を置くことによって、「食べる」を支える家族に焦点が当たる。→家族の役割再認識　�B家族の行っていることを評価、共感できる→家族（遺族）の気持ちのケアに。これ等は重要な家族（遺族）ケアにつながっていく。
癌治療と口腔ケアについては、化学療法、放射線療法、外科手術、緩和ケアのおいて口腔有害事象・口腔トラブルが発症する。県立静岡がんセンターにおける口腔ケアサポート体制では、歯科口腔外科外来に対して、治療・診察依頼を看護師より直接依頼してＯＫとなっている。周術期の口腔ケアにおける介入プログラムは、手術前より歯科医師、歯科衛生士、看護師による、診察、歯石除去、齲歯治療、セルフケア指導、セルフケア（患者自身）となっている。術後においても、口腔清拭、唾液吸引、セルフケア（患者自身）となっている。しかし、がんセンターでのケア体制はできあがったが、病院内完結型のみならず、地域支援・完結型の口腔ケア・歯科治療体制の構築が必要である。がん患者歯科医療連携は歯科医師会との連携が必須である。
最後に、「がん治療における栄養管理」は、多職種によるチーム医療であり、その原動力は看護師である。また、全ての職種において「指示待ち族からの脱却」が必要である、と結んだ。

講演はまず頭頸部の定義についての話から始まった。どちらかと言うと中咽頭におけるがんの外科的処置：手術が中心となるため嚥下障害を生じてしまう結果が多い。
保存的に嚥下機能を残すことが難しい。部分的には体の内部ではあるが実際は外部からの刺戟に対するセンサーとしての機能が発達している部分と言える。この部分では呼吸の通り道と食物の通り道と言う交差する複雑な部分である。
その粘膜の部分は筋肉の鎧をまとっている、呼吸と発声と嚥下の機能があるがこれらはイーブンではなく主と従の関連である。呼吸は停止すると生命の維持に直接かかわる重要な要素である。
頭頸部がんというものはないが部位としての総称で呼称が使用される。
進行がんが主であリ、症状が少ない。
主として８０年以前は放射線療法が主であったが、その後は化学療法を併用し病変を小さくしてから外科手術に至るようになってきた。そして2000以降では機能温存療法や再建手術も行われるようになってきた。この部では進行がんが多くまた範囲が大きいためなかなか手術も難しい。
手術時間も長いものでは１５時間に及ぶこともある。その分術後の経過は長くなり、存命期間も短い。口腔期と咽頭期ではその手術の範囲が違う。
口腔期では主として舌が対象となる、食塊形成や送り込みに障害がでる。
表在性のがんに比べて深在性のがんでは手術における摘出部分が広範囲になるため嚥下機能が消失してしまう。特に舌の摘出も半分だけでなく、全摘出では全く機能回復は望めない。舌の再建には大腿部や前腕などからから皮弁移植をして形成をすることもある。
下顎骨の摘出も咀嚼という機能消失を生じ、口腔底を含めた中咽頭手術ではさらに、呼吸・発声・嚥下のほとんどの機能消失となる。
喉頭がんでは喉頭の全摘出となるので日常生活も大きな支障を生じている。
8割の患者で喉頭全摘出に残りの2割が部分摘出となっている。
広範な手術では生存余命が３~５年となっている、生存率は３割となっている。
誤嚥はなくなる代わりに流動食となる。ほとんどは経管栄養である。
咽頭期は食物が通過する際に気道を閉鎖する。嚥下はマイナーであるが、呼吸発声を促す意味では重要である。
この時期の嚥下では息こらえ嚥下の訓練で嚥下を促す、ただしこれを理解できる患者のみとなる。
近年ロボット手術が導入されてきた、３D技術を駆使し、放射線療法を化学療法で併用した手法が進化した。2000年頃からは栄養血管に選択的に抗がん剤を標的下部分に流す方法が(動注法)進んできた。これには選択的と非選択的な手法がある。
抗がん剤を舌がんで舌動脈に動注の際にシスプラチンを用いると中和しながら徐々に効果を期待できる利点がある。ただし脳梗塞や咽頭の腫れが起こり窒息する危険性がある。

最近は中咽頭がんがHPVに関係するがんかどうかが注目されている。
これは子宮けいがんと関係している。
HPV関連のがんでは治療の結果が良好である、それは放射線治療や化学療法に対するがんの反応が良いからであろうとされている。
またヒトパピローマウイルス（HPV）関与の中咽頭がんは、飲酒喫煙が原因のものに比べ放射線感受性が高く早期は放射線単独、進行がんでは化学療法併用でより高い制御率が得られている。遺伝子検索やＰ-１６染色などで治療前から鑑別可能であり、治療方針の決定により役立つと期待されている。飲酒喫煙のがんは感受性が低めだが、化学放射線療法への移行が進み、病院によっては動注化学療法なども試みられるようになっている。
マーカーとして有用か？陰性かどうかを決め手として検討中である。
舌がんでは半分位の有用性があった、ただしこのp−16染色などの診断は費用がかかる。
MRIを使った診断も有効である症例が見られた。